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事業内容
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精密小型モータ、中型モータ、機器装置、電子・光学部品、その他の製造・販売
◆「回るもの、動くもの」すべてに。
自動車分野・IT分野・家電分野・OA機器分野・AV機器分野など、日本電産の製品は「回るもの、動くもの」のすべてに使用されています。このように、地球規模で事業展開している日本電産。しかし、まだまだ成長途上の企業です。今後の目標は、まず2010年に「1兆円企業」になること。「総合駆動技術の世界No.1メーカー」を目指し、今後も更なる挑戦を続けていきます。
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【こんなところで役立っています】
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パソコンのHDD(ハードディスクドライブ)、携帯音楽プレーヤー、自動車用の電動パワーステアリング、次世代ゲーム機など、モータが必要な機器を挙げれば限りがありません。日本電産は、駆動技術を追求することで快適な社会の実現に貢献しています。
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| 募集職種 |
◆技術系/研究、製品開発、生産技術、工程管理、品質管理、SE、知的財産、購買、
セールスエンジニア、他
◆文 系/営業(国内・海外)、経理、財務、法務、企画、広報、総務、人事、SE、生産管理、他
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仕事内容 |
◆研究・開発部門
モータに関する基礎研究や要素技術研究、新製品の設計・開発、工場内での生産管理などを行ないます。「より小さく」「より静かに」「より高い信頼性」を実現し、「世界初」「世界一」となる製品を生み出してください。
◆営業部門
常に市場動向を探り、ニーズを掘り起こすのが営業部門の仕事。既存顧客だけでなく、ニーズを先取りした提案によって新規顧客の開拓を目指してください。また、市場の情報を開発・生産部門にフィードバックすることも重要な仕事です。
◆管理部門
総務・人事・経理・経営企画などを担当します。研究・開発部門や営業部門をバックアップし、日本電産を更に成長させてください。
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研究・開発部門の場合
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【仕事のやりがい】
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常に挑戦を続ける社風だけに、社歴に関係なく責任ある仕事に取り組むことが可能です。新入社員の海外出張や、若手社員の海外赴任なども決して珍しくはありません。グローバルな環境に身を置きながらも、個々の能力を発揮し挑戦できる環境です。
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【 仕事の厳しさ 】
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わずか4人のエンジニアで創業した、日本電産。それから30余年が経ち、規模や設備は大きくなりましたが、創業時のベンチャースピリットは今でも変わりません。与えられた役割をこなすのではなく、自ら手を挙げて失敗を恐れずに挑戦する人にだけチャンスがあります。
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応募資格 |
2009年3月 専門・高専・短大・大学・大学院卒業見込みの方 ※学部・学科不問
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【求める人物像】 |
◆「All for dreams――すべては夢のために」というコーポレートスローガンを理解し、不可能を不可能と諦めず常に挑戦し続けてくださる方。
◆「情熱、熱意、執念」「知的ハードワーキング」「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という創業以来変わらぬ三つの精神に共感し、困難に逃げず仕事に取り組んでくださる方。
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給与
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2008年4月 初任給実績
修士了 月給22万6000円
学部卒 月給20万4000円
高専卒 月給18万0000円
専門・短大卒 月給17万0000円
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待遇
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昇給年1回(4月/2007年度実績・平均3.4%)、賞与年2回(7月・12月/2006年度実績・5.4ヶ月)、勤務地手当、時間外手当、通勤手当、他
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福利厚生
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社会保険完備(健康・厚生年金・雇用・労災)、企業年金基金、社員持株制度、財形貯蓄制度、独身寮、ストックオプション制度、育児休暇制度、表彰制度(Nidec社長賞、利益貢献大賞/ダイヤモンド賞 1000万円など)、他
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| 勤務時間 |
8:25〜17:30(実働8時間)
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休日休暇
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週休2日制(土・日・祝 ※祝日のある週は土曜出勤の場合があります。※会社暦に準ずる)、5月・8月・年末年始連続休暇(6〜10日)、年次有給・慶弔・特別休暇
※年間休日118日(2008年度予定)
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勤務地
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東京、三島、長野、名古屋、滋賀、京都、大阪、鳥取、福岡、海外、他
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教育
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入社前集合研修、OJT、フォローアップ研修、階層別研修、マネジメント研修、他
◆階層別研修では、永守社長の講演後に質疑応答が設けられ、社長に想いを直接伝えることができます。また、社長との昼食会や役員との立食パーティーが企画されることも。このように、日本電産は「人」を大切にする会社ですから、経営陣と話す機会が多くあります。もちろん、会社のことを考えた積極的な意見には、必ず耳を傾けてくれます。
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独自の制度
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社員の処遇改善を目的とした「社員満足度向上5ヵ年計画」、グループ全体の業務効率化や強い企業体質作りを目的とした部門横断活動「STEP(Staff Task Efficiency Project)」、意欲ある女性の活用を促進する「ポジティブ・アクション活動」など、働き易い環境を作る様々な取り組みを行なっています。日本電産は、雇用の拡大こそが最大の社会貢献のひとつだと考えています。
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