準備シート 活動履歴

エントリーする ＞＞＞日本コンテナ・ターミナルの会社説明会は、こちらから！

港でも、「ピットクルー」が活躍しています。 全長63mを誇る最新鋭のスーパーガントリークレーン。今日も「港のピットクルー」たちが万全の体制で、船舶を待っています。 海外から輸入される日用品のなんと99％は海を渡り、港へと運ばれてきています。 その膨大な数量のコンテナを港で陸揚げするための機械がガントリークレーン。 5階建てのビルほどもある巨大な機械ですが、実はサビ1つが故障の原因となるような 精密機械の集合体。例えばこの機械にトラブルが発生し、数分間でも陸揚げがストップしてしまったら…。 それは日本国内の物流のみならず、海外の物流にも影響を与える事態。 だからこそ、メカニックの知識に長け、エレクトロニクスの技術を備えた私たちの力が 必要なのです。言うなれば「港のピットクルー」。あらゆる荷役機器を知り尽くし、日頃 から綿密なメンテナンスを施しトラブルを未然に防ぐ。万が一何か起きた時にも、迅速 かつ的確な判断で最悪の事態を回避。そこでは穏やかな海からは、ちょっと想像でき ないくらいの日常があるのです。 専門的な知識やスキルを要する仕事だからこそ、誇りを持っている。 情熱を持ってこんな仕事に臨める方、我がクルーにご招待します。 採用情報 取材者の印象 会社情報 応募方法 採用情報 事業内容 >>>ターミナル事業と整備事業、そしてその技術力を活かした関連事業の３本柱で、コンテナターミナル全体のマネジメントを図り、安定的な収益を確保しています。 ◆ターミナル事業（コンテナターミナル・オペレーション） コントロールセンターからスムーズな荷役業務を指示し、陸揚げや船積みされるコンテナを管理。 ◆整備事業（荷役機器メンテナンス） ガントリークレーンのような大規模な荷役機器や、コンテナの整備・修理を担当。 ◆関連事業 上記２事業の技術・経験・情報を活かし、様々な機器を製造・販売。新たな海外事業にも積極的に取り組んでいます。 【こんなところで役立っています】 例えば食料品、衣服、雑貨など日用品の約99％が海を渡り、港を通っています。日頃から荷役機器の整備・点検を徹底することで、365日トラブルなく稼動し、スケジュール通りの荷役作業を実現。社会におけるスムーズなモノの流れをサポートしています。 募集職種 ■技術系総合職　■事務系総合職 仕事内容 ■技術系総合職 ・整備事業部門全般の運営・管理 ・あらゆるメーカーの荷役機器に対応したメンテナンス・管理 ・コンテナ及び冷凍コンテナの保守・整備及び修理 ■事務系総合職 ・コンテナターミナルの運営・管理 ・総務、人事、労務、経理、企画などの本社業務 整備事業部　整備管理課　松元　英志（37歳／入社20年目） 【仕事のやりがい】 約３年半、台湾の子会社に出向し、メンテナンス業務などに従事しました。国内とは全く異なった環境での業務でしたが、現地スタッフと協力しながらトラブルや困難を乗り越えてきました。「あなたが来てくれたおかげで、荷役機器の故障が少なくなったよ」と言われたときは、やりがいと共に、達成感を感じることができました！ 【 仕事の厳しさ 】 言語や文化が違うため、コミュニケーションを取り、様々な価値観を受け入れていかなければいけません。最初は会話もままならず、現地スタッフにも「日本的な考え方」が受け入れられませんでした。しかし、粘り強く接することで、徐々に考えを理解し、サポートしてくれるようになったときは非常に感激しました。 応募資格 2009年３月　大学・大学院・専門・高専・短大　卒業見込みの方 ※技術系…機械、電気・電子・制御、商船系の学部・学科　歓迎！ ※事務系…学部・学科不問 【求める人物像】 ◎学んできた知識やスキルを仕事に活かしたい！ ◎一流のエンジニアとして成長したい！ ◎社会や人々の生活を支える仕事がしたい！ ◎海外でグローバルに活躍したい！ ◎周囲と協力して何かをやり遂げる仕事がしたい！ >>自分の技術や知識を活かし、意欲的に仕事に取り組みたいと考えている方、お待ちしています！ 給与 2007年４月　初任給実績　月給20万1220円 待遇 昇給年１回（４月）、賞与年４回（６・９・12・３月）、通勤手当、時間外勤務手当、家族手当、単身赴任手当、特別資格手当 福利厚生 社会保険完備（雇用・健康・労災・厚生年金）、財形貯蓄、共済会(慶弔金給付・貸付制度など)、リゾート会員、社宅、独身寮、退職金、企業年金、リフレッシュ休暇制度、育児休業制度、介護休業制度、社員旅行 勤務時間 9:00〜17:00　※勤務地により異なる　（１日実働７時間） 休日休暇 完全週休２日制（土・日）、祝日、夏季（５日）・冬季（１日）・年末年始・有給（初年度12日）・慶弔・特別休暇　※年間休日122日（2007年度実績） 勤務地 本店／東京都港区 支店／兵庫県神戸市東灘区 事業所・営業所／東京（品川区、江東区）、神戸、仙台、常陸那珂、横浜、大阪、倉敷、広島、福岡 ※主な勤務地は東京と神戸 キャリアプラン >>>コンテナターミナル全体の企画・管理を行なっていきます！ 当社の強みは、あらゆるメーカーの荷役機器に対応できる技術力。知識を基にしたクオリティの高いメンテナンスとオペレーションスキルを活かし、コンテナターミナル全体のマネジメントができる“プロ”に成長していただきます。その後は海外進出や経営面での活躍など、当社の将来を担う事業に挑戦。自分なりのキャリアプランを描いて仕事に取り組むことができます。 教育 >>>「資格を取得したい」――その向上心を全力でバックアップします！ 様々なメーカーの機器を扱うことで必要になるのがスキルや知識の向上。現場以外でも、主体的に資格を取り、成長したいという気持ちに会社全体で応えています！新入社員研修を始め、乗船研修や各種通信教育を設置し、資格取得をサポートします。また英会話講習、海外語学研修など、事業拡大に向けて将来当社を担う人材の育成にも力を入れています。 取材者の印象 「港に行って現場見てくる？」。赤羽橋から徒歩５分以内、会議室からの夜景が自慢、というオフィスで取材させていただいていると、取締役からこんな一言が。すぐに現場を見学する準備を整えていただき、取材を敢行。品川駅から20分ほど車で移動すると、そこには「港」というピットが広がっていた。実際に船や荷役機器に近づいてみると、想像以上に大きい。その中で、クルーたちが安全管理を徹底し、チームワークを活かしながら、手際よく無線を使って巨大な機器をオペレーションする姿は、まさに「ピットクルー」といった印象を受けた。 ピットクルーたちの仕事を特別にお見せします！ ※動画（15秒・約500KB）の閲覧にはWindows Media Playerが必要です。プレイヤーのダウンロードは こちら １人では決してできない仕事である、ということも仕事の特徴。仲間と息を合わせ、協力し合いながら作業に取り組んでいきます。 「オーバーパナマックス型」と呼ばれる大型コンテナ船に積まれたコンテナの数々。着港次第、スムーズな荷役作業が開始されます。 ページ上部へ 会社情報 設立 1967年 代表者 代表取締役社長　菊池　晋 資本金 ２億5000万円 従業員数 173名（2007年10月現在） 売上高 116億円　（2007年３月期実績） 112億円　（2006年３月期実績） 108億円　（2005年３月期実績） 事業所 本店／東京都港区 支店／兵庫県神戸市 事業所・営業所／東京、神戸、仙台、常陸那珂、横浜、大阪、岡山、広島、福岡 関連会社 【出資会社】 日本郵船株式会社、三菱倉庫株式会社 【関連会社】 エヌシーティー機器サービス株式会社、ジャパンメンテナンスアンドリペア株式会社、 郵台工程顧問股份有限公司(台湾)、NCT　Transnational　Corp.(フィリピン) 業界での位置付け >>>コンテナターミナルのパイオニアとして、業界をリードしています！ 日本におけるコンテナターミナル・オペレーションの担い手として、1967年６月に日本郵船（株）と三菱倉庫（株）の共同出資で当社は設立され、同年９月にフルコンテナ船の荷役を行ないました。当時、ターミナル運営と機器メンテナンスの専門企業設立は最先端の試み。確かな技術力と安定的な収入基盤はその積極的な姿勢から生まれているのです。 応募方法 採用方法 ▼[en]学生の就職情報よりエントリー ▼説明会に参加 ▼書類選考（作文など） ▼筆記試験 ▼面接 ◎内定 【選考の特徴】 書類選考や面接では、あなたの「言葉」をお聞きしたいと思います。学生時代に頑張ったこと、自分が好きなこと、これからやりたいこと等、自分を売り出す積極的な「言葉」をお待ちしています！ 採用人数 2009年４月　採用予定　６名 先輩出身校 全国各地の国公私立大学・大学院・高専・専門学校 連絡先 労務部　人事労務課／木村、西 〒108-0073 東京都港区三田１-４-28　三田国際ビル24F TEL：03-5442-2166 URL：http://www.nct-ho.co.jp/

エントリーする ＞＞＞日本コンテナ・ターミナルの会社説明会は、こちらから！

準備シート 活動履歴

日本コンテナ・ターミナル株式会社

	【理系】 1位／藤森工業株式会社（東証一部上場）　 2位／株式会社ジー・サーチ（富士通グループ）　 3位／株式会社三井住友銀行　 4位／ＨＯＲＩＢＡグループ　 5位／株式会社アスキー・メディアワークス　 【文系】 1位／株式会社ゼロ　 2位／株式会社アスキー・メディアワークス　 3位／白銅株式会社（東証一部上場）　 4位／アール・ビー工装株式会社（ＪＲ東日本関連企業）　 5位／ソニーファシリティマネジメント株式会社