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情報・通信(情報処理サービス) / サービス(専門コンサルティング(情報通信系)) / サービス(専門コンサルティング(調査・マーケティング系))
最終更新日: 2007/11/08
(マークの説明) 正社員 理文不問
logo みずほ情報総研株式会社
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ITでより良い未来を切り拓く、<みずほ>唯一の情報戦略企業。
『職場環境の良さ』が入社動機の社員がいるほど、男女の仲が良いことも当社の特徴です。お昼休みは笑い声に溢れています。
日本のメガバンクの一角を担い、幅広い事業を展開するみずほフィナンシャルグループ。そのIT戦略を手がけるのがみずほ情報総研です。最先端のIT技術を武器に、様々な分野で事業を展開しています。<みずほ>グループ各社のIT戦略立案支援、システム構築はもちろん、官公庁や一般民間企業、地方自治体まで幅広い分野でITソリューションを提供しています。

そんな当社の事業コンセプトは『お客さまに信頼されるITパートナー』。その実現のために、『高い専門知識』と『豊富なノウハウ』を用い、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングの3つの事業軸でお客さまをトータルにサポートしています。
活躍のフィールドは広く、あなたが日々成長していける環境が整っています。
やりがいは無限大、あとはあなたの決断次第です。
一緒により良い未来を切り拓いていきましょう。
採用情報
取材者の印象
会社情報
応募方法

採用情報
事業内容 ◆システムインテグレーション
お客さまのビジネスに応じ、将来的な環境変化も見越した全体最適化の視点で、システムの立案・導入・保守を一括して提供。先進技術、業務ノウハウ、プロジェクトマネジメント力を結集し、確かな技術で要望を実現するシステムの導入を支えます。
◆アウトソーシング
24時間休むことなく動き続ける情報システムを、最先端のセキュリティ技術を踏まえた万全の体制と、適正なコストでサポート。導入したシステムの効率的な運用を支えます。
◆コンサルティング
事業戦略立案や実行計画の作成を、その遂行も含めてサポート。現状の課題だけでなく、お客さまの新たな可能性を切り拓くソリューションを提供します。
POINT 【こんなところで役立っています】
<みずほ>の「バンキングシステム」から、企業や官公庁の「IT戦略コンサルティング」とこれを具現化する「情報システムソリューション」まで。当社は生活・社会に欠かせないインフラを支えています。
募集職種 システムエンジニア(SE)、リサーチ・アンド・サイエンス(R&S)
仕事内容 ◆システムエンジニア(SE)
みずほフィナンシャルグループだけでなく、官公庁や一般民間企業、地方自治体向けにソリューションを提供します。その業務は幅広く、役割もシステムコンサルタント、プロジェクトマネージャー、ITスペシャリスト、アプリケーションスペシャリスト、システム営業と多岐にわたります。
◆リサーチ・アンド・サイエンス(R&S)
民間企業から官公庁にいたるまで、幅広いお客さまに受託調査研究やコンサルテーションを通して課題解決策を明示していきます。
システムエンジニア職の場合
POINT 【仕事のやりがい】
例えば、業界の先陣を切って債権流動化パッケージをリリース。社内の小さなプロジェクトから始まった仕事が、当社のコアソリューションにまで成長し、存在感が出てきたことは、仕事のモチベーションに…。今では、業界のデファクトスタンダードとして認知されるまでの展開を見せています。
POINT 【 仕事の厳しさ 】
上記の例でいくと、開発期間は5ヶ月、債権流動化に関する情報も少ない状況。また開発にはシステムに関する技術スキルや知識だけでなく、金融の専門的な知識も必要となります。多くの機能をサポートしながら、誰でも使いやすい操作性を実現するために、幅広いユーザーを想定し開発しなければなりません。
応募資格 2009年3月大学卒業見込み、または大学院修了見込みの方
※ リサーチ・アンド・サイエンスは大学院修士以上
CHECK 【求める人物像】
◆幅広い業界に関わりながら技術を磨きたい方
◆最先端の業務知識を身につけたい方
◆お客さまと直接折衝しながらものづくりをしたい方
◆できないと言われてもあきらめなかった経験のある方
給与 2007年4月 初任給実績
大学卒 月給20万円
修士了 月給22万円
待遇 昇給年1回、賞与年2回、通勤手当、残業手当、昼食費 ほか
福利厚生 社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金)、借上げ住宅制度、退職金制度、企業年金制度、財形貯蓄制度、各種融資制度、健康開発センター、研究支援休暇制度、事業所内保育所 ほか (みずほフィナンシャルグループ共通)
勤務時間 9:00〜17:30、または8:40〜17:10(実働時間7時間30分)
※部署により異なります。
休日休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始・年次有給休暇(初年度16日、次年度以降20日)、リフレッシュ休暇 ほか
勤務地 竹橋本社(東京都千代田区)及び各事業所
教育 【ポテンシャルを最大限に引き出す、充実した教育研修体系】

基礎的な技術の習得を目的とした『全社共通研修』。専門分野において必要なスキルを獲得するための『グループ別専門研修』。みずほフィナンシャルグループを横断する『みずほユニバーシティ』『共通研修』を用意しています。これらを組み合わせながら、社員一人ひとりのキャリアプランに沿った教育を実施。入社してきた人材を育てる風土が当社には根付いています。
独自の制度 【社員のワークライフバランスを積極的に支援】

育児休暇制度や短時間勤務措置の拡充、事業所内保育所の開設など、社員のワークライフバランスを積極的に支援。当社は次世代育成支援対策推進法に基づく「基準適合一般事業主」の認定を受けるとともに、社員の働きやすい環境づくりを積極的に展開しています。

取材者の印象
取材に伺う前は“みずほ”という社名から、<みずほ>グループのシステム構築に特化している印象を抱いていました。でも取材が進むにつれ、その印象は薄れていきました。グループ唯一の情報戦略企業であるため、グループのIT戦略立案支援・ITソリューションも手がけていますが、官公庁や一般の民間企業、地方自治体向けに幅広い分野のソリューションも手がけていたのです。ビジネス領域の広さから、社員の方は自分に合ったキャリアプランを描けるそうです。何でもできる環境と、若いうちから任せる風土が同社の強みと感じました。
取材者が撮影した現場風景
今年の採用担当です。
ブロードバンドの方 ストリーミングで見るナローバンドの方 ダウンロードして見る
※動画(15秒・約500KB)の閲覧にはWindows Media Playerが必要です。プレイヤーのダウンロードは こちら

竹橋本社。<みずほ>グループのIT戦略はここから生まれています。 皆さんと同じ目線から採用を考えるのが当社の新卒採用です。
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会社情報
設立 2004年10月1日

※みずほ情報総研は、「第一勧銀情報システム」「富士総合研究所」「興銀システム開発」の3社が合併して設立されました。
代表者 代表取締役社長 小原 之夫
資本金 16億2750万円
従業員数 4100名
売上高 1513億5074万円 (2007年3月期実績)
1399億100万円  (2006年3月期実績)
事業所 <本社>東京都千代田区神田錦町2-3 竹橋スクエアビル
◆アクセス◆
JR「神田駅」徒歩10分 東西線「竹橋駅」徒歩7分
丸ノ内線「淡路町駅」徒歩8分 千代田線「新御茶の水駅」徒歩8分
半蔵門線・都営三田線・都営新宿線「神保町駅」徒歩8分

<各事業所>東京/白山、品川、内幸町、渋谷、中目黒、西葛西
関連会社 【主要株主】
株式会社みずほフィナンシャルグループ(持株比率91.5%)
事業の強み 【お客さまのビジョンをともに実現し、お客さまに信頼される真のITパートナーへ】

当社の強みはシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングの3つのサービスで、お客さまのビジネスをトータルにサポートする力です。ITをコアテクノロジとした4000名を超えるプロフェッショナルたちの豊富な実績をもとに、お客さまの掲げるビジョンを実現し、企業価値の向上に貢献しています。

応募方法
採用方法 当社にご興味をお持ちいただいた方は、[en]学生の就職情報からプレエントリーを行なってください。
プレエントリーされた方には、説明会や選考に関する情報をお届けいたします。

<採用フロー>
▼[en]学生の就職情報からプレエントリー
 ※プレエントリーされた方に、様々な情報をお届けいたします。
▼説明会への予約・参加
 ※開催時期や予約方法は当社ホームページ等でご案内いたします。
▼当社ホームページからエントリー
 ※選考への正式応募になります。
▼選考開始(適性検査、面接 ほか)
▼内定

※選考フローは変更になる場合がございます。ご了承ください。
採用人数 2009年4月 採用予定 未定
2008年4月 入社予定 206名(SE:189名、R&S:17名)
2007年4月 入社実績 131名(SE:126名、R&S:5名)
先輩出身校 全国の国公私立大学・大学院、海外大学
連絡先 人事部採用担当
〒101-8443 東京都千代田区神田錦町2-3 竹橋スクエアビル
TEL:03-3259-2179  FAX:03-3259-2182
E-MAIL:saiyo@mizuho-ir.co.jp
URL:http://www.mizuho-ir.co.jp/recruit/
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【理系】 1位三菱UFJ証券株式会社 
2位コナミグループ(デジタルエンタテインメント事業・ゲーミング&システム事業ほか) 
3位株式会社アテック 
4位京セラコミュニケーションシステム株式会社 
5位株式会社ティラド(東証一部上場) 
【文系】 1位株式会社アスキー・メディアワークス 
2位住商紙パルプ株式会社(住友商事株式会社100%出資) 
3位日本アイビーエム・アプリケーション・ソリューション株式会社 
4位JTBグループ 
5位株式会社出版文化社 
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